保険見直しの注意点

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保険見直し相談のお店について妻が保険に入りすぎているような気がします。
(以下参照)http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1216609447そこで無料で保険見直し相談のお店が近くに有るので思ったのですが、解約するかしないかの判断だけで相談に行っても良いのでしょうか???お店的には新しい保険の紹介をして紹介料や成約料を貰っていると思うのですが、解約だけだったら何もメリット有りませんよね?このような使い方が良いのかどうか聞いてみました。
保険の見直しかまたは新しい保険をすすめられると思います。
その場では「そうですね考えます」後日電話が必ずかかってきます。
そのときに「とりあえず解約だけしてまたあとで考えます」解約してまたかかってきますからそのときにきっぱりと「やっぱりいりません。
」もしくは「他できめました」・・・・・・・といえるかどうかです。
向こうも入ってもらおうと必死ですから・・・。
きっぱりいずれ拒否ができるなら相談したらいいと思います。
流されやすい・押しに弱いというタイプでしたら夫婦で話あって必要かどうか判断してきめたらいいと思います保険の相談=新しい保険への加入と思うべきですよ。

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生命保険迷ってます。
主人30歳の保険見直しで、ソニー生命のFPの人に積立利率変動型終身保険・60歳払込・保障1000万で月払い18380円+総合医療保険360日・60歳払込・5日目から日額1万円で月払い10670円を勧められています。
支払い厳しいなら死亡保障800万位に下げたり、払込期間を65歳にしてみては?
と提案もしてくれてます。
(そうすると月々23000~27500円位で調整出来ます。
)今はまだ子供がいないので共働き(パート)で保険料払えます。
でも子供が出来て退職、復帰するまでは生活ギリギリ・月々の貯金は出来そうにありません。
今現在の貯蓄額も30万程度です。
貯蓄も兼ねてるし、多少苦労してでも将来のためにこの保険を選んだらいいのか、死亡保障は掛け捨てにして余裕が出来た分は銀行で貯蓄した方がいいのか迷ってます。
(医療保険はこれに加入しようと考えていますが、アドバイスあれば宜しくお願いします。
)
いざというための保険ですがその保険の保険料で生活に支障が出るのは本末転倒になります。
基本的には利変終身1000万円は60歳まで生存していれば総支払額約662万円に対し解約返戻金は700万円くらいになると思うので、老後対策にもいいと思いますので可能ならこれはこのまま入った方がよいのではと思います。
保険料を負担かからないくらい下げるには医療のほうを見直したほうがいいと思います。
総合医療は日額5000円に下げる方がいいと思います。
そうすれば保険料は半分月5300円程度、年間63,600円程度、60歳まで30年間で190万8000円浮きます。
日額5,000円で不安かもしれませんが、仮に日額5,000円にあと190万円も追加でカバーしないといけないほど入院することってあるでしょうか?
高額療養費制度もあって月10万円弱越えると超えた分は返ってきますし、まずは医療保険半額でいいと思います。
あとは360日型を選択していますが360日連続で入院するような可能性が高いかどうかです。
120日型でもいいんじゃないでしょうか?
120日型にするともっと保険料安くなります。
ソニーの総合医療は4日免責で死亡保障金も貯まっていくので実質負担額が少なくていいものだと思っています。
4日の入院くらい自腹で払えますよね。
医療保険は保険ですべてをカバーするのではなく足りない部分は貯金でカバーしていける程度の額を保険で設定する方が無駄が少なくなると思います。
浮いた分は貯金に回してください。
その方が生活も楽になると思います。

契約転換特則について保険見直しをしている最中です。
終身保険200万 3153円/月 定期保険特約 1200万 うち契約転換特則573万4870円/月 払っています。
今後 子供にお金がいらなくなったので、保障を800万にしようと思っています。
終身200万はそのまま 払っていき、 定期保険特約部分の減額をたのんだところ、573万の部分を380万に減額されていて、2435円払うようになっていました。
契約転換特則の573万は すでに払い済みと他の人に聞いていたので、そちらを600万の保障にしたとしても 何百円くらいしかはらわなくてもいいと思っていたので、合点いかないのですが、わかる方がいればおしえてください。
ちなみに入院保障 がん保険はほかで入っています。
どこの保険か知りませんがあなたの疑問は良くわかります。
転換をされて前の返戻金の一部を掛け捨て定期保険特約の573万円分に充当されているわけでであれば保障を800万に減額するのであれば終身200万と充当されている573万で約800万になるということわけですね。
たぶん出来ると思われますが出来ない理由としては転換部分とそれ以外の定期特約部分の減額の比率が最低いくら無ければならないというわけの判らない理由からだと思われます。
私見では保険会社の利益に関わる部分だと思われます。
全てが支払い終了では保険料収入が無くても継続して支払う可能性が残るために保険料を受け取るというかなり古い考え方が基礎にあるのです。
どちらにしても担当者が意図的にやったのではなく機械上そのようになっている可能性もありストレートに疑問点をカスタマセンターやコールセンターに聞いて関連部署に尋ねたほうが早いです。
担当者に聞いても不明だと思われます。